リップルに半減期はない？その理由と半減期を予定している通貨を紹介

仮想通貨にある特徴の一つとして半減期というものがあります。

半減期では供給量が減るため価格が上がる材料の一つとなります。

では、時価総額上位で日本で人気のあるリップルには半減期はあるのでしょうか？

この記事を読めば、半減期とは何か？、リップルに半減期はあるのか？ビットコインなどその他の仮想通貨の半減期はいつか？などがわかります。

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半減期って何？

半減期がある仮想通貨として代表的なのがビットコインです。

ビットコインはおおよそ４年に一度半減期を迎えマイニングの報酬が半分になって行きます。

半減期を知る前に少しマイニングの概要についておさらいしておきましょう。

ビットコインのマイニングというのは、簡単に言うと「取引の承認作業を行うこと」ですが、その承認作業をするにはパソコンを何百台を使って、計算する必要があります。

もちろん、電気代がめちゃかかります。

マイナー（マイニングを行う人）は取引承認作業の対価として新規に発行されたビットコインを手に入れることができます。そして、マイナーはビットコインを売却することにより、利益を得たり、電気代を払ったりします。

マイナーは昔は個人もいたみたいですが、今はちゃんとした企業が行っている大規模なものです。

そのマイナーが新規にもらえるビットコインが、ビットコインの場合は４年に一度半減します。

2019年現在ではマイニングの報酬として12.5BTCがもらえますが、次の半減期2020年7月頃には6.25BTCに減ってしまいます。

マイナーはマイニング報酬が減ってしまいますが、我々一般投資家からすればマイナーがビットコインを市場に供給する量が減ることになり、価格が上がる材料の一つとなります。

では、リップルに半減期はあるのでしょうか？

結論から言うと、リップルに半減期はありません。

なぜ半減期がないのかですが、理由の一つとしてリップルはビットコインと違い発行上限枚数1,000億XRPをすべて発行しています。

ビットコインも発行枚数は2,100万枚と上限は決まっていますが、マイニングされるたびに新規に発行される仕組みになっています。

また、ビットコインとでは、取引の承認形態も事ななります。

ビットコインでは上で説明したようにマイナーと呼ばれる人達が膨大な計算を行って報酬をもらうことにより取引を承認するPOW（proof of work）という仕組みを採用していますが、リップルでは取引の承認形態としてPOC（proof of consensus）という仕組みを採用しています。

そして、POCではValidatorという人が取引を承認します。マイクロソフトやセコム、金融機関などの選ばれた人がなれます。

そのValidatorのうち80％以上が承認することにより取引が有効なものとされチェーンに記録されます。

このようなリップルの特徴によってリップルには半減期がありません。

がっかりしたかもしれませんが、リップルにはビットコインにはない特徴があるのでガチホしておくといいことがあるかもしれません。

その理由を次に説明していきます。

リップルの特徴として発行枚数すなわち市場に流通している枚数が減少していくという仕組みがあります。

リップルをリップルのネットワークで送金しようとした場合、手数料が取られます。

これは、ビットコインやネムとかでも同じですよね。

ビットコインの場合、その手数料はマイナーに支払われますが、リップルの場合、取引を承認するValidatorには支払われず、そのまま使われなくなるという仕組みとなっています。

リップルが普及し取引が活発に行われれば、手数料分だけ少しずつリップルは市場から減少していき価格があがることになります。

ですので、ガチホしておけばリップルの価格が上がるかもしれません。

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MEMO

リップルから仮想通貨投資を始めてみたい人は、仮想通貨投資をする前に知っておきたいリスク、リップルの取引所での買い方などをまとめたこちらの記事をご覧下さい。

リップルに半減期はないのですが、ビットコイン等その他の通貨には半減期があります。

半減期はみんな知ってるので価格に織り込まれているとあがりませんが、上手く波に乗れれば儲けることができるのでチェックしておいて損はないでしょう。

以前、モナコインが半減期を迎えた時にどれくらい前から仕込んでおけばよいのか分析した記事があるのでよかったら読んでみてください。

【半減期を予定している通貨（時期はおおよそなので注意）】